オンキョー、パイオニア、国産音響機器ブランドの危機＜！＞ - シバケン

2021/06/22 (Tue) 21:03:46

「パイオニア」は、その昔、「山水電気」「トリオ＜現ＪＶＣ＞」で、音響御三家＜！＞

「山水電気」＝２０１４年破産
「トリオ」＝「ＫＥＮＷＯＯＤ」と、社名変更で、日本ビクターと共に、現「ＪＶＣＫＥＮＷＯＯＤ」。

又、
「パイオニア」のＡＶ機器部門を引き受けたが、「オンキョー」。

当方的になら、ネーム・バリューとして、「オンキョー」よりも、「パイオニア」が軽くの上と、思てたですが。

その、「オンキョー」も、赤字連続で、遂に、この７月末、上場廃止かと。

ここでは、ｉＰａｄの登場が転機とされてるですが。それは、それで、そと、思うですが。
当方的には、音響機器なるは、レコードの時代が全盛期であったかと。


＜図＞
国産オーディオブランドの行方は


＞老舗オーディオメーカーのオンキヨーホームエンターテイメントが７月、ＡＶ機器事業をシャープと米音響機器メーカーの合弁会社に譲渡する見通しとなった。音楽市場がデジタル化したことへの対応に遅れ業績が悪化し、オンキヨーが平成２７年に買収したかつての「オーディオ御三家」パイオニアのＡＶ機器事業もまとめて手放さざるを得なかった。ともに高い音質で世界的に評価された国産オーディオブランド。その行方に注目が集まっている。

＞ｉＰｏｄ登場が転機に
＞オンキヨーは松下電器産業（現パナソニック）出身の故・五代武氏が、「大阪電気音響社」として昭和２１年に創業した。音質を追求したオーディオ機器を手掛け、名門ブランドとして海外でも高い評価を受けてきた。

＞一方のパイオニアは特にスピーカーの評価が高く、かつて山水電気、トリオ（現ＪＶＣケンウッド）と合わせて国内の「オーディオ御三家」とされた。この３社は社名から「サン・トリ・パイ」とも呼ばれ、音楽ファンからの熱い支持を得ていた。

＞転機となったのは米アップルが平成１３年に発売した携帯音楽プレーヤー「ｉＰｏｄ」の登場だ。インターネット音楽配信サービスが急速に普及し、２０年にはスマートフォン「ｉＰｈｏｎｅ」も発売され、イヤホンやヘッドホンで音楽を楽しむスタイルが定着した。

＞両社とも音楽市場のデジタル化の波に対応しきれず、業績が悪化していった。信用調査会社「東京商工リサーチ」の担当者は「音楽の傾聴様式が急速に変化し、アンプやコンポの需要がじり貧となるなか、オンキヨーなど本格オーディオを得意とするメーカーは、時代の移り変わりに対応したヒット製品を出せていなかった」とする。

＞パイオニアはかつてレーザーディスクプレーヤーなど業界を先駆けた製品を手掛けてきたが、プラズマテレビ事業が液晶テレビとの競争に敗れ業績が悪化。ＡＶ機器事業の売却を決断する。これに手を挙げたのがオンキヨーだった。

＞アンプに強みのあるオンキヨーは２７年にパイオニアのＡＶ機器事業を買収後、両社の強みを合わせながら、ハイレゾ音源の音楽配信やオーディオに特化したパソコンの商品化など、音質にこだわった製品づくりを進めた。しかし、オーディオ業界の衰退を止めることはできなかった。

＞オンキヨーは２６年３月期から５年連続で最終赤字となり、経営再建のため令和元年５月にも米オーディオメーカーへのＡＶ事業売却を試みたが破談。今年５月２６日に、シャープと米オーディオメーカー、ヴォックスインターナショナルの合弁会社にＡＶ機器事業を３３億円で譲渡することで契約を締結したと発表した。６月２５日の株主総会での承認を経て、７月１日に事業譲渡を実行する予定。

＞オンキヨーは２年３月期から２期連続の債務超過となり、東京証券取引所ジャスダック市場の上場廃止基準に抵触し、７月末ごろに上場廃止となる見込みだ。オンキヨーは事業譲渡に至った理由を「このまま自らの力のみで事業運営を続けていくことはもはや困難」と説明した。

＞重厚な音楽文化根付かず
＞今回の事業売却でオンキヨーとパイオニアのブランドはどうなるのか。オンキヨーは売却先のシャープと共同で、生産効率化を目的に平成２０年からオーディオ製品の部品を製造するマレーシアの工場に共同出資しており、ヴォックス社には米国でのオーディオ販売を委託するなど関係が深い。

＞事業を引き受ける合弁会社でシャープは生産を担当し、ヴォックス社が販売を担う。オンキヨーとパイオニアのブランド存続についてはヴォックス社の意向も関わるため、シャープは「さまざまな可能性を検討する」と明言を避けたが、オンキヨー側は「ブランドを残す方向で事業譲渡の協議を進めた。パイオニアも含めてそうなるものと考えている」とする。

＞ただ、事業譲渡でブランド存続の可能性は残されたものの、自宅などで高品質の音楽を楽しむための国産オーディオ市場の厳しさは増す一方だ。電子情報技術産業協会の統計によると、オーディオ関連機器の国内出荷額は平成１２年の３７８６億円から、令和２年は８０２億円まで落ち込んだ。

＞一方、イヤホンやヘッドホンはワイヤレス化などで普及が進み、スマホと接続してインターネットサービスが利用できる機能などを備えた「ヒアラブルデバイス」として進化。富士キメラ総研の調査によると、市場規模は令和元年の２億１千万台から、７年には５億７１００万台まで成長すると予測する。

＞オーディオ専門店「豊中オーディオ」（大阪市浪速区）を経営する高橋邦彦さん（７３）は、高校卒業後にオンキヨーで約１０年間勤務したといい、今回の事業譲渡を「オンキヨーのオーディオはクラシックなどの重厚な音楽に適した高い音質を追求してきたが、日本ではそうした音楽を自宅で楽しむ文化が広く根付かなった」と惜しんだ。（山本考志）

＜参考＝「オンキヨーＡＶ譲渡　気になる御三家パイオニアの行方」（産経新聞）＞
https://www.sankei.com/article/20210620-X2DDVJTYQJLLTCGBT7JZ24AUBI/